ストラテジ～ビジネスインダストリ～

 この辺りも覚えていただくといいかと思います。

・スーパーコンピュータ
スーパーコンピュータは、科学技術計算や3Dグラフィック計算などの膨大な計算量を処理するために、高速のCPUを搭載したコンピュータのことです。

・パーソナルコンピュータ
パーソナルコンピュータは、個人利用を目的とし、家庭や企業で使用されるコンピュータのことです。

・マイクロコンピュータ
マイクロコンピュータは、自動車、カメラ、医療機器、家電製品などの機器を制御するために組み込まれるコンピュータのことです。CPUやメモリ、入出力回路を1つの半導体チップに集積し、単体でコンピュータとして機能することができます。

・ミニコンピュータ
ミニコンピュータは、1960年代頃に、企業の基幹業務システムなどに用いられる大型のコンピュータシステムと比較して小型で安価なコンピュータのことを指していた用語です。

●アクセシビリティ: 必要な情報へのアクセスのし易さのことです。

　●ダイバーシティ: 「多様性」という意味で、性別や年齢、人種の異なる様々な人材を登用し、企業の成長につなげようという考え方です。

　●ディジタルディバイド: パソコンやインターネットなどの情報技術(IT)を利用する能力や機会の違いによって生じる経済的又は社会的な格差です。

　●ディジタルデモクラシー: インターネットなどのITを利用して、国民が政治、行政活動に積極的に参加することです。

・FMS
FMS(Flexible Manufacturing System)とは、生産設備をコンピュータで管理し、それらをネットワーク化して柔軟に構成することによって、多品種少量生産に対応できるようにした生産システムのことです。従来の方式、たとえばライン生産方式では、同一製品を多量に生産するのに適していましたが、消費者ニーズの多様化に伴って、多くの品種を少量生産する必要がでてきたため、FMSが取り入れられるようになりました。

・MRP
MRP(Materials Requirements Planning：資材所要量計画)とは、生産・在庫管理における手法の一つで、製品の需要から予測した生産計画に基づいて、必要な資材の発注量や発注時期を算出し、生産計画に反映します。

・コンカレントエンジニアリング
コンカレントエンジニアリング(Concurrent Engineering)とは、製品開発の各プロセスにおいて、異なる部門が担当する複数の工程を並行して進め、各部門間で情報を共有しながら共同作業を行なうことにより、主に開発期間の短縮を図る手法のことです。製造業において、設計、試作、生産などの各工程を担当する部門が、前工程の完了を待たずに業務を進めていくような開発手法です。たとえば、各部門で情報を共有することにより、量産しやすい構造を意識した設計を始めから行うことができ、その結果設計変更などの手戻りがなくなるので、製品開発期間の短縮やコストの削減が可能になります。

・ジャストインタイム
ジャストインタイム(Just In Time；JIT)とは、「必要なものを、必要なときに、必要な量だけ生産する」生産方式で、カンバン方式とも呼ばれています。ジャストインタイム生産方式では、後工程で必要な量だけを前工程で生産し、必要なときに納入します。そうすることで、無駄な中間在庫を最小限に抑えることができます。

・エキスパートシステム
エキスパートシステムとは、特定の分野に特化したデータベースを基に推論を行い、人間の専門家と同じような判断を下すことができるように開発された人工知能システムのことです。例えば、症状から医師の様に病名の診断をする医療診断システムは、エキスパートシステムにあたります。

・エンタープライズシステム
エンタープライズシステムとは、全社規模で導入される情報システムのことです。企業では、業務の効率化や問題解決などを行うために情報システムを導入して、顧客の管理や経理の処理など企業業務全般を行っています。

・組込みシステム
組込みシステムとは、特定の機能を実現するために組み込まれたコンピュータシステムのことで、組み込みシステム上で動作するソフトウェアを組み込みソフトウェアといいます。組み込みシステムは、製品毎に専用のハードウェアが用意され、そのハードウェア上で動作する専用の組み込みソフトウェアが作成されます。組み込みシステムは、家庭用、産業用問わず電子制御を必要とする製品において広く用いられており、具体的には、炊飯器、洗濯機、エアコンなどの家庭用電気機械器具や自動車のエンジンコントロールユニット、医療機器など多くの製品で用いられています。

・シンプレックスシステム
シンプレックスシステムとは、コンピュータシステムを多重化せずに、必要最小限の機器で構成されたシステムのことです。多重化されていないため、いすれかの機器で障害が発生するとシステム全体が稼働できなくなります。コストは低く押さえられますが、安全性と信頼性も低くなります。通常クライアントが利用するPC側はシンプレックスシステムと考えられ、安全性と信頼性が必要となるサーバ側が多重化されます。

●ETCカード
　→ETC(Electronic Toll Collection)カードとは、有料道路を利用する際に、料金所で通行料金の清算を自動で行うETCシステムを使用するためのカードです。

　●デビットカード
　→デビットカード(Debit Card)とは、代金の支払い時に、銀行のキャッシュカードを用いて、その預金口座から代金を即時に引き落とすことのできるカードです。クレジットカードとは異なり、現在の預金残高内でのみ利用することができます。

　●プリペイドカード
　→料金を前払いする方式のカードです。図書カードやQUOカードなどがあります。

　●ポイントカード
　→顧客の購入実績に応じてポイントが付与されるシステムで使用されるカードです。

ストラテジ～経営戦略マネジメント～

・インダストリアルエンジニアリング
企業などの組織が人、物(資材、設備など)、金、情報などの経営資源をより効率的に運用するために、組織の構成や作業手順・工程などを分析・評価して改善を進めていく手法をインダストリアルエンジニアリング(IndustrialEengineering)といいます。

・コンカレントエンジニアリング
製品開発の各プロセスにおいて、異なる部門が担当する複数の工程を並行して進め、各部門間で情報を共有しながら共同作業を行なうことにより、主に開発期間の短縮を図る手法をコンカレントエンジニアリング(Concurrent Engineering)といいます。”コンカレント”とは”並列”や並行”という意味です。

・バリューエンジニアリング
製品やサービスの機能とコストの両面から評価し、そのバランスを見極めて、製品やサービスの価値が最大になるようにする手法をバリューエンジニアリング(Value Engineering)といいます。
バリューは、"価値"という意味です。製品は必ず製造される過程で価値が生み出されますが、その製造過程のどこで価値が最大化されるかに着目して、その過程の効率を高めていく手法です。

・リバースエンジニアリング
既存のシステムやプログラムを解析し、システムの仕組みや要求仕様を導き出していく手法をリバースエンジニアリング(Reverse Engineering)といいます。
リバースは、"逆、反対"の意味です。通常の設計→開発→運用の流れ(フォワードエンジニアリング)に対して、逆の作業手順を行います。
具体的には、他社が開発したシステムをリプレース(置き換え)する場合などに、リバースエンジニアリングを行って、設計書を導き出します。

・CRM
CRM(Customer Relationship Management：顧客関係管理)は、情報システムを利用して企業が顧客と長期的な関係を築き、売上や利益率を向上させようという営業手法のことです。

具体的にはポイントカードシステムやダイレクトメールの発送などを行う販促システム、問い合わせやクレームへの対応を行うコールセンターシステムなどがあります。また、過去の購入記録やWebサイトの閲覧記録などを利用して顧客のニーズを細かく分析し、行き届いたサービスや案内をすることもCRMにあたります。このように個々の顧客のニーズにきめ細かく対応することで、顧客の満足度を向上させ、顧客を常連客として囲い込むことが可能になります。

・HRM
HRM(Human Resource Management：人的資源管理)は、社員を経営資源の一つとしてとらえ、給与や職歴の管理に加えて、教育や訓練、評価などを行い、人的資源を有効的・包括的に管理する手法です。

・PPM
PPM(Product Portfolio Management：プロダクトポートフォリオマネジメント)とは、企業における各製品、各事業を、市場成長率と相対的市場占有率をそれぞれ縦軸横軸とするマトリックスに配置し、その配置から企業における製品・事業のポートフォリオ（組合せ）を把握し経営を行っていく手法のことです。

・SCM
SCM(Supply Chain Management：サプライチェーンマネジメント)は、資源調達・製品の製造・流通・販売などの一連の業務を、複数の企業間で統合的に管理していく経営手法のことです。これにより、プロセスの無駄を排除し利益を高めていくことができます。

・データウェアハウス
企業の基幹系システムで蓄積されたデータを、業務の枠を超えて抽出・統合し、いろいろな観点からデータの関連性を調べられるようにした、大規模データベースのことです。データは目的別ごとに編成され、時系列で蓄積されており、加工していない生のデータで格納されています。多様な情報分析を行うことにより、企業経営の意思決定を支援するために利用されます。

・データ中心アプローチ
業務で使用するデータに基づいて、ソフトウェアの開発を行うソフトウェア開発手法です。

・データマイニング
データウェアハウスに蓄積された大量のデータを統計的・数学的手法を用いて分析し、データの規則性や関係性を導き出すデータ分析技術です。

・データモデリング
業務の流れや業務で使用するデータを分析し、抽象化して誰にでもわかりやすくまとめることです。モデリング手法には、E-R図、DFD(データフローダイアグラム)、PERTなど様々な手法があります。

PPM(Product Portfolio Management:プロダクトポートフォリオマネジメント)とは、企業における各製品、各事業を、市場成長率と相対的市場占有率をそれぞれ縦軸横軸とするマトリックスに配置し、その配置から企業における製品・事業のポートフォリオ（組合せ）を把握し経営を行っていく手法のことです。自社の製品や事業がマトリックスのどの位置に分類されるかを把握し、今後力を入れるべき事業，撤退すべき事業の分析を行います。
・花形製品: 自社の市場占有率が高く、多くの収入を見込める分野ですが、市場の成長率も高いため他社との競争が激しい状況にある分野です。売上や利益が大きい反面、必要な投資額も大きく、市場の成長に合わせた投資を続けていくことが必要な事業です。

・金のなる木: 自社の市場占有率が高く、市場成長率が低いため、他社との競争が少なく安定した利益を見込める分野です。その反面、市場の成長が期待できないため投資は最小限に抑え、得られた利益をその他の事業等への投資にあてる必要があります。

・問題児: 自社の市場占有率が低く、市場成長率が高いため、他社との競争が激しい状況にある分野です。シェア獲得のためには大きな投資が必要となります。市場占有率を高めることができれば花形製品になることが可能ですが、一方で他社との競争に敗れ負け犬となってしまう危険性もある分野です。

・負け犬: 市場占有率、市場成長率ともに低い分野で、事業の縮小・撤退を行うか検討が必要な分野です。

ストラテジ～システム戦略～

この辺りも押さえておくといいかと思います。

・カンパニ制組織
事業部制組織を発展させたもので、事業部を1つの会社のように見立てた会社組織です。各事業部を社内分社することで、事業部=カンパニに権限と責任を委譲し、より自立した活動を促すことを目的としています。以前は、日立製作所など大企業でカンパニ制が盛んに導入されましたが、競争原理が働き過ぎる弊害もあり、NECやソニーなどカンパニ制を廃止した企業もあります。

・職能別組織
事務、経理、営業など職能別に分類された組織のことで、最も一般的で、多くの日本企業がこの組織体系をとっています。職能別に各分野の専門家を育てるのには適しています。規模が小さい企業や単一事業の企業、安定した顧客を持つ企業には最適の組織形態ですが、企業規模が大きくなると、組織間の連携が難しくなり、市場の変化への対応に時間がかかる等の弊害も考えられます。

・プロジェクト組織
特定のプロジェクトを実施するために作成される短期的な組織のことです。プロジェクトの各メンバは、それぞれの分野から専門性が高い人材が招集されることが多く、プロジェクトが終了すると、一般的に組織は解散します。

・マトリックス組織
製品別、地域別、顧客別、職能別など指揮命令系統の異なる複数の組織を組み合わせ多次元的に構成された組織のことです。社員は2つ以上の指揮命令系統に同時に所属することになり、2人以上の上司から指揮命令を受けます。

・CDP
CDP(Career Development Program)とは、企業が長期的な計画に基づいて、従業員を育成・能力開発し、キャリアの形成を支援していく仕組みのことです。

・ｅラーニング
パソコンや携帯端末を使って、インターネット上に構築されたWebサイトや、コンピュータにインストールされた学習用ソフトウェアおよびCDやDVDなどを利用し、個人の学習や企業における教育・研修などを行うことです。

・Off-JT
Off-JT(Off the Job Training)とは、教育訓練方法の1つで、実務を離れて行われる教育訓練を通じて、実務に必要なスキルを習得させる方法です。具体的には集合研修や通信教育などによる方法があります。

・OJT
・CEO
CEO(Chief Executive Officer:最高経営責任者)は、企業全体の経営方針を決める最高権力を持ちます。

・CFO
CFO(Chief Financial Officer:最高財務責任者)は、資金の調達・管理など、企業の財務全般に関する権限と責任を持ちます。

・CIO
CIO(Chief Information Officer:最高情報責任者)は、単に情報システムの管理者ということではなく、経営戦略に基づいた情報システム戦略の策定とその実現に責任を負う立場にあります。

・COO
COO(Chief Operating Officer:最高執行責任者)は、企業の経営方針や戦略に基づいて、日常の業務を遂行するための権限と責任を持ちます。
OJT(On-the-Job Training)とは、実際の仕事を通じて、仕事に必要な知識や技術、態度などを身につけさせる社員教育方法の1つです。職場の先輩や上司が意図的、計画的に指導し、部下や後輩に仕事のスキルを仕事を通して習得させます。

・電子商取引とは、インターネット等のネットワークを利用して、商品やサービス等を売買する取引のことです。
電子商取引では、売り手や買い手のことを下記のようなアルファベットで表します。このアルファベットの間に ”to" を入れて両者の取引関係を示します。

　B: Business(企業)
　C: Consumer(一般消費者)
　E: Employee(従業員)
　G: Government(政府・公共団体)

ストラテジ～法務～

こちらも覚えて置くといいかとおもいます。

マーケティング戦略において目的を達成するために、適切な複数のマーケティングツールを組み合せてマーケティングを展開することをマーケティングミックスといいます。
代表的なものとして、売り手側の視点からマーケティングを考える4P理論があります。4Pとは、

　●Product(製品):製品やサービス
　●Price(価格):価格設定
　●Place(流通):販売経路、立地
　●Promotion(販売促進):広告

のことで、これらに分類されるマーケティングツールを組み合わせてマーケティングを実行します。

・顧客別のRFM分析
RFM分析とは、最新購買日(Recency:R)・購買頻度(Frequency:F)・累計購買金額(Monetary:M)の3つの指標を用いて顧客を分析する手法です。
　最新購買日：顧客が商品を最後に買った日です。
　購買頻度：顧客が商品を購入した回数です。この回数が多いほど、優良顧客といえます。
　累計購買金額：顧客が購入した商品の合計金額です。この金額が高いほど、優良顧客といえます。
この3つの指標を用いて顧客を分類することで、優良顧客を特定できます。そして、その顧客のRFMの推移を調べれば優良顧客が増えているのか減っているのかが判断できます。したがって、この分析は適切です。

・新規顧客のデモグラフィック分析
デモグラフィック分析とは、年齢や性別、住んでいる場所、職業などによって顧客を分類し、分析する手法です。新規顧客をこの手法で分析すれば新規顧客の分類はできますが、既存の顧客に対する購買行動の分析ができません。また優良顧客かどうかもわかりませんので、この分析は適切ではありません。

・新商品のPOS分析
POS分析とは、小売店やコンビニエンスストアなどで使用される、商品情報や販売情報の集計機能を持つシステム(POSシステム)を用いて、商品の売上動向を分析する手法です。商品の売上状況は素早く把握できますが、顧客の購買動向については調べられませんので、この分析は適切ではありません。

・店舗別商品別売上高のABC分析
ABC分析とは、品質管理や在庫管理などを行う際に、管理すべき項目の重要度や優先度を明らかにするための分析手法です。管理対象項目を、重要度の高い順にA、B、Cの3つのランクに分けて管理します。例えば商品別の売上高を比べてどの商品が売れ筋なのか、ほとんど売れない商品はどれか、などを調べたりします。しかし、顧客の購買動向は調べられませんので、この分析は適切ではありません。

・グループウェア
→グループウェアとは、企業や組織内で情報共有するためのソフトウェアです。ネットワークに接続したコンピュータ同士で情報を共有します。グループウェアには、電子メールや電子掲示板、電子会議などのコミュニケーション機能やワークフロー機能などがあり、コミュニケーションの円滑化や情報の共有化を実現することで業務効率を高めます。

・データマイニング
→データマイニング(Data mining)とは、データベースに蓄積された大量のデータを統計的・数学的手法を用いて分析し、データの規則性や関係性を導き出すデータ分析技術です。蓄積されたデータから顧客の行動データやニーズを分析したり、顧客層を把握するなど、あらゆる場面でデータを有効活用するためにデータマイニングの技術が用いられます。

・プロセスモデリング
→プロセスモデリングとは、業務プロセスを誰もがわかりやすいように図式化することです。

・ワークフロー
→ワークフローとは、業務の流れを図示したり、ルール化したものです。ワークフローを基にネットワーク上で業務を行う仕組みのことをワークフローシステムといいます。ワークフローシステムでは、業務のスピード向上や効率化を図ることができます。

SWOT分析とは、組織内外の環境を分析する手法で、強み(Strengths)、弱み(Weaknesses)、機会(Opportunities)、脅威(Threats)の4つの要素を分析・評価します。

　●強み: 内部環境で有利な面のことです。
　●弱み: 内部環境で不利な面のことです。
　●機会: 外部環境で有利な面のことです。
　●脅威: 外部環境で不利な面のことです。

・インダストリアルエンジニアリング
企業などの組織が人、物(資材、設備など)、金、情報などの経営資源をより効率的に運用するために、組織の構成や作業手順・工程などを分析・評価して改善を進めていく手法をインダストリアルエンジニアリング(IndustrialEengineering)といいます。

・コンカレントエンジニアリング
製品開発の各プロセスにおいて、異なる部門が担当する複数の工程を並行して進め、各部門間で情報を共有しながら共同作業を行なうことにより、主に開発期間の短縮を図る手法をコンカレントエンジニアリング(Concurrent Engineering)といいます。”コンカレント”とは”並列”や並行”という意味です。

・バリューエンジニアリング
製品やサービスの機能とコストの両面から評価し、そのバランスを見極めて、製品やサービスの価値が最大になるようにする手法をバリューエンジニアリング(Value Engineering)といいます。
バリューは、"価値"という意味です。製品は必ず製造される過程で価値が生み出されますが、その製造過程のどこで価値が最大化されるかに着目して、その過程の効率を高めていく手法です。

・リバースエンジニアリング
既存のシステムやプログラムを解析し、システムの仕組みや要求仕様を導き出していく手法をリバースエンジニアリング(Reverse Engineering)といいます。
リバースは、"逆、反対"の意味です。通常の設計→開発→運用の流れ(フォワードエンジニアリング)に対して、逆の作業手順を行います。
具体的には、他社が開発したシステムをリプレース(置き換え)する場合などに、リバースエンジニアリングを行って、設計書を導き出します。

ストラテジ～企業活動～

 この辺りも押さえておくといいかと思います。

・シェアウェア
シェアウェアとは、一定の試用期間の間は無料で利用することができるが，継続して利用するには料金を支払う必要があるソフトウェアのことです。

・パッケージソフトウェア
パッケージソフトウェアとは、CD-ROM等のメディアに記録され、店頭で販売されているソフトウェアのことです。

・パブリックドメインソフトウェア
パブリックドメインソフトウェアとは、著作者が著作権を放棄するなどして知的財産権が誰にも帰属していない状態のソフトウェアのことです。利用者は自由に使用することができ、著作者に断ることなく再配布することもできます。
パブリックは"公の"、ドメインは"属する"で、"公に属するソフト"の意味です。ただし日本の法律では、著作権の中の著作者人格権は放棄できませんので、パブリックドメインソフトは存在しないともいわれています。

・ユーティリティソフトウェア
ユーティリティソフトウェアとは、データの圧縮・展開やウイルス対策ソフトなど、特定の機能を提供するソフトウェアのことです。

・実用新案法
物品の形状や構造、組み合わせに関しての考案を保護する権利を実用新案権といます。実用新案法は、この実用新案権を守る法律です。

・著作権法
思想又は感情を文章や音、絵などで創造的に表現したものであって、文芸、学術、美術または音楽の範囲に属するものを著作物といい、この著作物を独占的に使用するための権利を著作権といいます。著作権法はこの著作権を保護する法律です。

・特許法
機能を実現するために考え出された独創的な発明を保護する権利を特許権といいます。特許法は、この特許権を守る法律です。

・不正競争防止法
不正競争防止法は、事業者間の公正な競争を確保するために設けられた法律です。この法律では、いくつかの行為を不正競争として定義し、不正競争によって営業上の利益を侵害された場合においての、差止めや損害賠償などの権利について規定しています。具体的には、次のような行為が犯罪とみなされ処罰の対象になります。
　・営業秘密や営業上のノウハウを不正に取得したり使用したりする
　・他人の商品と類似する商品を販売する
　・他人の商品と類似する商品名、デザイン、ロゴマークなどを使用する

・会社法
会社の設立、組織、運営、管理などについて定めた法律です。

・民法
日常生活における一般的なルールを定めた法律です。

・労働基準法
労働条件に関する最低限の基準を定めた法律で、労働組合法、労働関係調整法とともに労働三法の1つといわれています。

・労働者派遣法
労働者を企業に派遣する事業の運営に関する規則や、派遣される労働者の就業条件の整備や労働現場での権利を守るために定められた法律です。

・TOB
→TOB（Take Over Bid:株式公開買付け）とは、ある株式会社の株式を買い付け価格や期間などを公表して、株式市場外で株主から買い集めることです。株式を一定数以上所有することで、当該会社の経営権を取得することを目的に行われます。

・コーポレートガバナンス
→企業の経営を監視・規律することやその仕組みのことをコーポレートガバナンスといいます。具体的には、株主に対して企業活動の正当性を保持するために、経営管理が適切に行われているかどうかを監視、点検を行います。

・コンプライアンス
→コンプライアンスとは日本語で法令遵守という意味です。企業活動におけるコンプライアンスとは、単に法令や条例といったものだけではなく、企業倫理や社会道徳を遵守するといった意味も含まれます。

・リスクマネジメント
→発生する可能性のあるリスクに対し、リスクの内容、リスク発生の防止策、リスク発生時の対処法などを評価して、リスク発生による損失の防止や低減をはかるプロセスをリスクマネジメントといいます。